2008年4月の記事一覧：投資信託で資産運用(ファンド,株,債券も)

2008年4月28日

投資信託のメリットとして、様々な種類の商品があるという点が挙げられます。

投資信託初心者にとっては、一体どれが自分にとってもっとも適切なのかと悩んでしまうのもごく普通です。

まずは様々な種類の商品を知ることからはじめてみてはいかがでしょうか？

投資信託は、株式や債券などが一般的で、投資信託初心者にとっても、身近に感じるものであるかもしれません。

しかし、そればかりではなく、"不動産投資信託"と言うものもあります。

これは、2000年に施行された法律により承認されたもので、不動産を運用対象にした投資信託のことをいいます。

不動産投資信託は、集めた資金を不動産に投資すると言う事になります。

と言う事は、集められたお金を資金として、賃貸用のオフィスビルや商業施設などを取得することにより、賃貸収入から利益を得るという流れです。

賃貸収入ですから、価格の変動が激しく起こるものではなく、定期的に決まった安定した収入がありますから、分配金も比較的安定して得る事ができます。

投資信託初心者にとって、不動産投資信託を始めるのに一番大事なのは、なんといっても優良物件との出会いです。

そのために、必要なのは優良な物件情報を提供してくれるパートナーを見つけることです。

新築にするか中古にするかも大きなポイントになりますが、まずは何と言っても信頼できるパートナーを見つけた上で、事細かなコミュニケーションをし、的確で明確な方針を立てることです。

このようなことが、不動産投資信託の成功のポイントのようです。

2008年4月24日

投資信託の初心者にとって、最初に超えなければならないハードルが、投資信託に関する用語の意味を理解することです。

金融用語はいろいろとあって、説明文を読んでもまたそれを説明するのに出てくる単語の意味がむずかしかったり...なかなか進まないのではないでしょうか。

投資信託初心者は、最初に用語を一つずつ理解して行った方が良いかもしれません。

ネットで調べると、各種金融/投資用語集などがのっているホームページがあります。

投資信託初心者にもわかりやすく解説された用語集もありますので、そのようなホームページを利用しながら進んでいくと良いかもしれません。

投資信託基準価格と言う用語がありますが、これは投資信託一口当たりに対する時価のことをいいます。

投資信託基準価格は、営業日ごとに算出されており、投資信託の時価とは、純資産総額のことをいいます。

純資産は、投資信託に組み入れられている株式や債券などの利息や配当金などを加えたものから、運用費用を差し引いたもので計算されます。

それを、受益権の総口数で割ったものが投資信託基準価格として出されています。

組み入れられているものが株式である場合、常時株価は動いているので基準価格に変動があるのは当然です。

債券の場合は、株式よりは安定はしていますが、金利水準などが変動すれば資産価値が変わります。

このように、投資信託基準価格は常時変動します。

2008年4月21日

投資信託初心者にとって、忘れてはならないのが、手数料(コスト)です。

投資信託購入から、売却して最終的に利益を得るまでには、いくつかの手続きが必要となります。

その手続きには、それぞれの段階においてかかる投資信託手数料があります。

まず、投資信託初心者が始めて投資信託を購入する場合ですが、これにかかってくる投資信託手数料が"申し込み手数料"になります。

これは、販売会社に対して支払い、ファンドごと、販売会社ごとにより手数料率はかなり異なります。

これには、消費税等の税金もかかってきますので、税金が含まれているかどうかの確認も大切になります。

また、"ノーロードファンド"と言って、申し込み手数料のかからないものもあります。

そして、投資信託を保有していると、投資者が委託している会社に払う保管、管理手数料、実際に運用している会社への費用や報酬、そして販売会社に払う各種費用(事務費など)が間接的に差し引かれることになります。

最後に、最終的に換金するためにかかってくる費用もあります。

保有期間が短ければ短いほど、解約するのに必要な手数料は高くなり、長く保有すればするほど手数料は相対的にも安く済みます。

投資信託初心者にとっては、一連のプロセスを頭に入れて必要となってくる手数料があることを忘れずに運用をする必要があるでしょう。

金額に対しては、販売会社によって違う物もあるので、それを考慮して取引先を決めると良いかもしれません。

2008年4月19日

数多の種類のある投資信託ですが、投資信託初心者はその区分分けを知っておくとよいでしょう。

分類の方法はいくつもありますが、投資対象別に証券投資信託を分類すると２つに分けることが可能です。

それは、"公社債投資信託"と"株式投資信託"の二種類です。

まず、公社債投資信託は、公社債や短期の金融商品だけで運用し、株式を組み入れることなく運用します。

それ対して、株式投資信託は、株式を組み入れて運用するもののことをさします。

株式投資信託には、公社債を組み入れることもできますし、組み入れるか入れないかは制限がありませんから、公社債投資信託の方が定義が厳しいということになります。

株式投資信託の場合は、資産に株式を組み込むことができるものも、現在は入れていなくても、株式投資が可能あれば株式投資信託と言う区分に入れられています。

投資信託初心者はこのことを覚えておくとよいでしょう。

そしてまた、この二つの大きな違いがもう一つあります。

公社債投資信託の場合は、所得の区分が"利子所得"になり、株式投資信託の場合は、所得の区分は"配当所得"と言う事になります。

以上の通り、公社債投資信託の方が、投資基準が厳しく定められていると言っても良い様です。

どちらの分類を選ぶかの基準にも、投資信託初心者にとって、なってくるのではないでしょうか。

2008年4月16日

投資信託初心者にぜひ知っておいていただきたいのが投資信託に関する税金です。

投資信託の特徴に、分類ごとに税金の取り扱いが変わっていることがあります。

どなたにとっても、それぞれについての税金を知っておくことが必須になります。

次のように投資信託税金については分類ができます。

まずは、会社型投資信託か、契約型投資信託かの区分です。

契約型投資信託であれば、公募契約なのか私募なのかの分類分け、個人投資家なのか法人投資家なのかの分類分けもあります。

それから、公社債投資信託なのか、株式投資信託なのかの分類分けです。

これについて、それぞれに投資信託税金の取り扱いがかわってくるので、投資信託初心者にとっては注意が必要です。

分配金が支払われる時と、売却する時に投資信託について税金が必要とされます。

その状況と、投資信託の種類によって、税金の区分や徴収される税金額が変わってきます。

また、現在定められている税率については、特例により、優遇税率で平成２０年１２月３１日まで、または、平成２１年３月３１日まで延長されました。

それ以後の利子所得課税、譲渡益課税、配当課税については、20%(所得税15％.住民税5%)に上げられる見込みになっています。

なお、株式投資信託の特別分配金については非課税扱いになります。

投資信託初心者にとっては、所得が得られるのは嬉しい事ですが、これにかかる税金の手続きも重要な作業となります。

2008年4月14日

中国株に次いでベトナム株への投資者が増えてきています。

中国の急成長により、中国株は相変わらずの人気で更に伸び続けていますが、インド、ベトナムにとってもまさに経済成長する時期を迎えています。

ベトナム投資信託の人気が、将来性に目をつけた投資家達によりとても高まっています。

ベトナム株を直接購入するよりも、手軽に始められるベトナム投資信託が投資信託初心者にとっては、手軽で適切かもしれません。

最近では、ベトナム投資信託を販売する証券会社も出て来ていますが、いきなりベトナム投資信託に投資信託初心者が飛びつくのは危険です。

ベトナム投資信託に対する充分な理解と、リスクを知っておく事が重要です。

まず、知っておいて損がない情報として、ベトナム株ノーロードファンドがあります。

通常だと、そこそこ高い手数料を支払って申し込みになりますが、この場合は手数料が無料になりますが、募集期間が決まっていることと、クローズエンド型と言う途中換金できないタイプであることには注意が必要です。

最低必要資金が５０万円であることをぜひ覚えておいてください。

ベトナム投資信託を運営している会社についての情報不足も知っておかなければならなりません。

まだまだ発展途上のベトナムは、市場規模も相対的に小さく、完備された投資システムも不在です。

投資信託初心者の方であっても、投資においては、情報量の少なさが即大きなリスクにつながることを頭に入れて、自己責任で判断してください。

2008年4月11日

投資信託初心者にとって、気になるのが投資信託分配金ですが、分配金に目が行くのは、利益を得ることを目的に投資をするので、当たり前のことです。

しかし、投資信託は価格の変動により利益がでる場合もあれば、逆に損失がでる場合も十分にあり得ます。

そこで、投資信託初心者は投資信託分配金を良く知っておく必要があります。

投資信託運用会社は、一年に１回〜２回決算を行います。

決算とは、運用してきた運用結果をまとめることですが、この決算時に、運用してきた投資信託に収益あれば、販売会社経由で投資家に投資信託分配金が支払われます。

これを分配型と言い、投資信託分配金が自動で再投資される仕組みになっている無分配型というものもあります。

これは、投資家が投資信託を購入する時に方式を選べるようになっています。

長期的な収益を目標とする場合には、無分配型を選ぶ方が得られるメリットが大きいようです。

ただし、投資信託初心者が気をつけなければならないのは、分配金だけに注目し満足してしまわないことです。

たとえ分配金が支払われたとしても、それ以上に基準価額が下がってしまっている場合があります。
その場合、投資成果としては損失がうまれていることになります。

常時、分配金にかかってくる税金などの支払いや基準価額の変動に目を配っておかなければなりません。

2008年4月10日

投資信託初心者は、投資信託の購入から売却までの一連の流れを理解しておく必要があります。

なぜなら、投資信託を始めたものの、状況が変わりまとまった資金が必要になってしまうことが起こる場合もありますし、最初に考えていた運営方針に違いが出てくる場合もあるからです。

そんな時、投資信託の解約を検討しなければなりません。

投資信託初心者が覚えておかなければならないのは、投資信託は一人の投資家から成り立っているものではないということです。

一人が投資信託を解約しても、他の投資者は保有していますので、解約金はその投資信託に組み込まれている株式や債券を売却して捻出することになります。

株式や債券の売却のために費用がかかりますから、その分を投資信託解約者が払うのは、ある意味リーズナブルです。

一般的にその金額は、基準価額の0.3%程度と言われていますので、基準価額からその金額を差し引いたものが投資信託解約価額として自分に戻ってくる資金という事になるのです。

このようなペナルティがあることを踏まえた上で、投資信託初心者は購入判断した方がよいでしょう。

そのことが、たくさんの投資家たちから成り立つ投資信託の公平さと健全性を維持し、信託財産が安定して保有されることにつながるのです。　

投資信託を購入した販売会社を通じて投資信託解約手続きを取りますが、換金目的とする場合では、解約以外にも買取と言う方法もあります。